中居正広氏、性暴力報告に反論「強制的な行為なし」｜中立性なき第三者委員会の“矛盾”に思うこと

中居氏が異例の反論「報告書には公平性がない」

先日、元タレントの中居正広さん（53）が、元フジテレビアナウンサーAさんへの性加害を認定した第三者委員会の調査報告書に対し、新たな弁護士を通じて異例とも言える強い反論を発表しました。

調査報告書では「性暴力があった」と明言されましたが、中居氏側はこれに真っ向から異議を唱え、「強制的または暴力的な性行為は一切確認されていない」と主張。

この記事では、元タレント中居正広氏をめぐる性暴力認定報道と、それに対する本人側の異例の反論についてわかりやすく解説します。

第三者委員会の調査報告書の中立性への疑問や、証拠の不透明さ、そして中居氏の主張や今後の動きについても触れながら、報道のあり方について考察していきます。

報道を鵜呑みにせず、自分の頭で「真実」を考えるきっかけにしていただければ幸いです。

第三者委員会の報告書は本当に“中立”だったのか？

報告書では「守秘義務解除に応じたのは女性側のみ」とありますが、代理人弁護士によれば、中居氏側も解除を提案していたとのこと。

しかし、第三者委員会の回答は「密室で何があったかは調査対象ではない」との一点張り。

…ならば、なぜ性暴力という強い表現が報告書に記載されたのでしょうか？

私としても、この点は非常に矛盾しているように感じました。

中居氏は3月9日、約6時間にもわたり誠実にヒアリングに応じたそうです。

しかし、その内容は報告書にほとんど反映されていないというのが代理人の主張。

私も第三者委員会と聞けば中立な調査を想像しますが、片方の言い分ばかりが強調される形であれば、“第三者”とは言えないのではと感じました。

中居氏側の弁護士は「WHOの広義な定義を使用したことで、日本語が持つ暴力的な印象に配慮がなかった」と指摘しました。

たしかに“性暴力”という言葉には非常に重いイメージがあります。

真実がどうであれ、その表現ひとつで一人の人間の社会的信用が失われてしまうとしたら、慎重に使うべきだと思います。

言葉には責任が伴うはずです。

中居氏の代理人は、報告書の信ぴょう性を問うため、以下の証拠開示を強く求めています。

開示できない場合にはその理由も含めて説明を求めており、ここから先は法的な争いに発展する可能性もありそうです。

報道関係者によれば、中居氏は報道内容と自身の認識との乖離に困惑し、「そんな感じじゃないんだけどな～」とこぼしたこともあるとのこと。

もしこれが本音であれば、一連の報道によって社会的制裁だけが先行してしまった可能性も否定できません。

今回の件は、タレントの不祥事という枠を超え、「報道の中立性」や「第三者委員会の在り方」についても考えさせられるものです。

一方的な言葉や印象で人を断罪することのリスク。誰にでも起こり得るこの問題を、私たち一人ひとりが冷静に受け止める必要があると感じました。